C君とあの戦争を考える3


第一次世界大戦以後の世界情勢で特に特徴的であったのは、民族主義の勃興。ヨーロッパ列強間の対立が大戦を勃発させた要因の一つであり、戦勝国側も「民族自決」を大義として掲げました。戦後のヴェルサイユ条約体制においても、この民族自立の原則は大きなテーマとなりました。
​さらに、この民族主義の波はヨーロッパ圏外にも広がり、アジアやアフリカといった植民地・従属地域における独立運動や民族運動を動かす力となります。
​この動きに拍車をかけたのが、日露戦争における日本の勝利です。有色人種の国家が白人国家に勝利したこの出来事は、世界各地の民族主義運動に大きな励みを与えました。
​皮肉なことに、「遅れてきた帝国主義」国家である日本は、自らその機運を高めることに貢献した民族主義とは相反する立場に立たされることになります。日本は植民地支配を拡大する側であり、民族自決の波に直面することになるからです。
​もっとも、後の太平洋戦争の渦中には、自国の立場を正当化するため、この反植民地主義の流れに乗るかのような「大東亜共栄圏」「アジアの解放」といったスローガンを掲げるようになりますが、これはその時々で都合の良い名分として利用された側面があります。
​この時期に日本が行った大規模な軍事行動の一つにシベリア出兵があります。これはロシア革命の混乱期に、革命への干渉、シベリアにおける自国民・権益の保護、そして連合国との国際協調を目的として、アメリカやイギリスなどとの連携のもとに開始されました。
​しかし、各国は早い段階で軍事行動の無益さを悟り、次々と軍隊を撤退させます。その後も日本だけが約5年間(1918年から1922年、または7年間の記述もありますが、本格的な撤兵は1922年)にわたり、巨額の軍事費と戦力の消耗を伴いながら、国際的な不評を浴びて無益な駐兵を続けました。
​この行動は、後の大戦で日本が繰り返すことになる過剰な軍事介入、目的の不明確化、国際的孤立、そして「損切り」の困難さといった、多くの過ちの原型を含んでいたと言われています。
​当時の日本は、しばしば大正デモクラシーとも呼ばれる、議会制民主主義と政党政治が活発な時期であり、決して単純な独裁国家ではありませんでした。
​しかし、国家の意思を決定する構造には複雑な「ねじれ」がありました。その最大の要因が統帥権の独立です。軍隊は天皇に直属し、政府(内閣)の意思決定から独立して指揮・作戦を遂行できる機構となっていました。
​この構造が、ひとたび始まった軍事行動の舵取りを極めて困難にしました。「まずい」と判断しても、内閣が軍部に有効なブレーキをかけたり、ハンドルを切って方向転換させたりするのが容易ではないという、厄介な特徴を持っていたのです。
​さらに、これは日本に限った話ではありませんが、軍事行動の目的が充分に達成されずに中止する場合、それまでに払った代償(コスト)が無駄になるという意識から、「これまでの犠牲を無駄にできない」という心理が働きがちです。
​要するに、「損切り」は難しいということです。不評と無益さを悟りながらもシベリア出兵を長期化させた背景には、この国家機構の構造的欠陥と、人間心理に基づく意思決定の困難さがあったと言えます。

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